円満退職をするためには、業務の引き継ぎや後任の人材補充をすることも考えて、
最低でも1ヶ月前には上司へ辞意表明をしましょう。

しかし、就業規則などに取り決めがなされている場合は、
こちらに従うことが社会常識上妥当となりますのでご注意ください。

また、ローテーションなどで勤務日程が決まる職種によっては、切りのよい時期を見計らう、繁忙期や年末年始を避けるといったことも大切です。
自分勝手な辞意表明は、強い引き止めにあう場合もあります。
仕事内容、職場の状況などを考慮して、無理のない退職スケジュールを立てましょう。
ご不安な方は、お気軽に担当キャリアコンサルタントまでご相談ください。

『退職を決意したら、さっそく上司へ退職願を提出する』
これは、社会人としてのマナーを逸する行為と思われます。
まずは、直属の上司に「ちょっと、ご相談があります」
という形で退職の意思を切り出すことがポイント。

注意したいのは、直属の上司より先に部長や社長(院長)などに話さないことです。直属の上司が管理能力を問われ、迷惑をかけることになりかねません。
また、何よりも本人の機嫌を損ねることで、後々の引き継ぎなどに困難が生じる可能性があります。

そして、仲のよい同僚に話したい気持ちもグッとこらえてください。
そこから上司の耳へ入るのもトラブルのもとです。
よほど信頼のおける相手以外には極力避けた方がよいでしょう。
意思表示にもマナーがあることを心得ることが大切です。

辞意表明を直属の上司に話したら、退職日を相談します。
現在、関っている仕事の引継ぎ期間を考慮して決めましょう。
また、引き継ぎをスムーズにすすめるためには、後任がきちんと理解できるように
仕事内容や手順を文章化したり、表やグラフ化をするなど、解りやすくまとめておきましょう。

退職日が決定したら、はやめに退職願を作成し、上司へ手渡しで提出します。
遅くとも退職日の2週間前までに提出してください。
退職願は形式的な書類なので、詳しく退職理由を記入する必要はありません。
職場で決まったフォーマットがあれば、それを使用します。

>>退職願の書き方はこちら