強い引き止めにあったら・・・-2-
あなたが退職することは、職場にとって数週間、数ヶ月間、大きな穴かも知れません。
しかし、その穴は必ず埋まります。
あなたがしなければならないことは、引き継ぎをスムーズにできるように、後任が
きちんと理解できるように、準備を怠らないこと。
退職後の責任を負う必要はまったくないのです。
転職は不安やストレスも多く、なかなか大変なもの。
これらを乗り越えるには、あなたの「強い意志」が必要となります。
退職手続きをすすめるためには、何回か壁にあたることも予測し、対処ができるように
することが大切です。
もし、迷われた時はお気軽に当社キャリアコンサルタントまでご相談ください。
きっと、あなたへの一助となるでしょう。

強い引き止めにあったら・・・1
辞意表明をすれば、上司があっさりと「残念ですが希望の来月末までで・・・」
と了承してくれるとは限りません。
強い引き止めを受けることがあります。
引き止めは、転職において「難関の一つ」といっても過言ではありません。
受けた場合、その場の感情で判断をせず、
「なぜ、転職へ至ったのか」を冷静にもう一度思い出してください。
どのような職場でも仕事ができる優秀な人材を失うことは困るものです。
上司は言葉巧みに「引き止め」をもちかけます。
「希望の仕事に就ける」「給与があがる」と聞かされたり、思わぬ人から高い評価を
受けると、転職の意志がゆれて悩んでしまうのも当然のことです。
しかし、冷静に勘考すれば、これらはあなたへの「正当な評価」ではなく、
「退職されては困る」という理由からの一時的なもの。
本当にあなたを評価しているのならば、もう叶っているはずの内容です。
もし、転職を踏みとどまったとしても、数年後には同じ不満が出てくることが予測され
ます。
つづく

辞意表明と退職手続きの方法は?
退職を決意したら、さっそく上司へ退職願を提出する。
これは、社会人としてのマナーを逸する行為と思われます。
まずは、直属の上司に「ご相談があります」という形で退職の意思を切り出しましょう。
注意したいのは、直属の上司より先に部長や社長(院長)などに話さないことです。
直属の上司が管理能力を問われ、迷惑をかけることになりかねない。
そして、仲のよい同僚に話したい気持ちもグッとこらえてください。
よほど信頼のおける相手以外には極力避けた方がよいでしょう。
辞意表明を直属の上司に話したら、退職日を相談します。
現在、関っている仕事の引継ぎ期間を考慮して決めましょう。
退職日が決定したら、はやめに退職願を作成し、上司へ手渡しで提出します。
遅くとも退職日の2週間前までに提出してください。
退職願は形式的な書類なので、くわしく退職理由を記入する必要はありません。
職場で決まったフォーマットがあれば、それを使用しましょう。

円満に退職をするには?
「困った・・・」となる前にすること。
希望の求人から内定をもらい「さぁ、新しい環境で頑張ろう!」と思う中、在職中に
転職活動をおこなっていた方には、まだ大切なイベント「退職交渉」が控えています。
上手な退職方法はあるのでしょうか?
現職の方々へあまり迷惑をかけず、円満に退職するためにはある程度の退職
スケジュールを自分で組むことが大切です。
ここでは、転職活動における難関の一つ、退職交渉についてアドバイスをいたします。
辞意表明から退職までの期間は?
円満退職をするためには、業務の引き継ぎや後任の人材補充をすることも考えて、
最低でも1ヶ月前には上司へ辞意表明をしましょう。
しかし、就業規則などに取り決めがなされている場合は、こちらに従うことが社会
常識上、妥当となりますのでご注意ください。
また、ローテーションなどで勤務日程が決まる職種によっては、切りのよい時期を
見計らう、繁忙期を避けるといったことも大切です。
ご不安な方は、お気軽に担当キャリアコンサルタントまでご相談ください。
つづく






